太陽光発電ローン（ソーラーローン）の金利
ここでは、太陽光発電ローンの金利についてご説明していきます。ローンを組む上では、金利は非常に重要です。
ましてや、太陽光発電システムの場合は導入を検討している方のほとんどが電気代の削減や売電収入による経済効果を期待していると思いますので、金利支払いによってローンを組む場合と組まない場合では初期費用の回収期間がどの程度異なってくるのかなど、太陽光発電システムの費用対効果に金利がどのように影響してくるかを気にされている方も多いのではないかと思います。
金利について詳しく理解しておきたい方はぜひ参考にしてください。
太陽光発電ローン（ソーラーローン）の平均的の金利は？
太陽光発電システムの導入を補助してくれるソーラーローンは地方銀行や信用金庫などを中心に様々な金融機関が提供していますが、ソーラーローンの一般的な金利は2.3％～2．9％程度（返済期間10年～15年）となっています。
通常のリフォームローンの場合だと金利3％以上が通常ですが、太陽光発電システムを導入する場合の優遇プランとして0.5%程度金利が安くなっているケースが多いようです。
借入金額については500万円～1,000万円程度を上限としているケースが多いようですが、住宅用の太陽光発電システムを導入する場合、高くても300万円台には収まると思いますので、システムの導入と併せて大幅な増改築などを行わない限りは、問題なく利用することができるのではないでしょうか。
太陽光発電システムを導入すると、なぜ金利は優遇されるのか？
太陽光発電システムを導入する場合、通常のリフォームローンと比較してなぜ金利面での優遇があるのでしょうか。
これは、再生可能エネルギーの普及・拡大を進めていきたいという国家的な政策と後押しも大きな理由の一つではありますが、金融機関の立場からしてみると、理由はそれだけではありません。
金融機関がソーラーローンの金利を低く設定できるのは、太陽光発電システムを導入する場合、通常のリフォームローンとは異なり元本の返済リスクが大きく減少するからです。
太陽光発電システムを導入する場合は、電気代の節約はもちろんのこと、売電収入が発生するため、ローンの返済可能性は高まります。事実上、売電による月々の収入がそのままローン返済額に充当されているという形になるからです。
金融の世界では、返済リスクが高ければ高いほど金利は高く設定され、その逆に返済リスクが低ければ低いほど金利は低く設定されるのが通常です。
大手メガバンクの金利は低く、消費者金融の金利は高いというのも基本的にはこの原理に基づいています。
ソーラーローンの金利が低いと言うことは、金融機関からしてみればソーラーローンの返済リスクは低いと見積もられているということの裏返しでもあるのですね。
固定金利と変動金利
ソーラーローンを組む場合、金融機関によって固定金利の場合と変動金利の場合、もしくはそのいずれかが選択できる場合があります。
固定金利と変動金利の違いについては、住宅を購入されている方であれば理解されていると思いますのでここでは詳しい説明を省きますが、簡単に言うと下記のようなメリット・デメリットが存在しています。
固定金利 |
変動金利 |
|
メリット |
相対的に低い金利が適用されている間に元本の返済を進めることができる。 | 金利が上昇する局面においては、返済額が増加してしまうリスクがある。 |
デメリット |
ローンを組んだ後の金利上昇リスクは避けることができ、確実な返済プランと資金計画を立てることができる。 | 固定金利は変動金利よりも金利が高いケースが多く、金利が上昇しなかった場合には結果として変動金利よりも高くつくリスクがある。 |
ソーラーローンの場合は、変動金利タイプをとっている金融機関が多い傾向があります。
ローンを組むときの金利の安さだけを考えるならば固定金利よりも変動金利のほうがおすすめですが、今後、金利の動向がどうなっていくかについては誰も100%のアドバイスをすることはできません。
ソーラーローンは住宅と同様に10年～15年などの長期に渡って返済を続けていくローンですから、短期返済のローンとは違って不確実性はより高まります。
金利のプランに迷われる方は、金融機関で納得がいくまでご相談をされることをおすすめします。
金利を比較する際のポイント
銀行や信用金庫が提供しているソーラーローンの金利を比較する上で注意しておきたい点は、提示されている金利の中に保証料が含まれているかどうか、という点です。
保証料込の金利であれば利率はそのぶん高くなりますし、保証料別途の場合の金利であれば利率はそのぶん低くなります。
現状、金融機関のホームページなどで表示されている金利に保証料が含まれているかどうかが統一されていないので、ともすると間違った前提条件を基にして比較することになってしまいます。
各社の金利を比較する際には、金利における保証料の取り扱いを必ず確認するようにしましょう。
