太陽光発電システムの維持費・メンテナンス費用
ここでは、太陽光発電システムの維持・メンテナンスにはどの程度の費用がかかるのかについてご説明していきます。
太陽光発電システムは一度導入すると「メンテナンス・フリー」だという話を聞いたことがあるかもしれませんが、実際には様々な維持費用がかかってきます。
太陽光発電システムの導入する際は、システムの維持費を予め組み込んだうえでのシミュレーションをしておかないと、想定よりも初期投資費用の回収期間が長くなってしまう可能性があります。
太陽光発電システムの導入後に費用がかかる可能性がある項目としては、下記の項目が挙げられます。
- パワーコンディショナの交換費用
- 有償定期点検の費用
- 売電メーターの交換費用
- 固定資産税
それぞれについて詳しく説明していきます。
パワーコンディショナの交換費用
パワーコンディショナの寿命は一般的に10年程度と言われています。太陽電池モジュールの場合は15年～20年程度と言われていますので、太陽電池モジュールと比較するとパワーコンディショナの寿命は少しだけ短くなっています。
通常、どのメーカーもパワーコンディショナ等付属機器の保証期間は10年間に設置されていることが多く、それ以上の期間は15年間有償保証など、保証自体に費用がかかるケースもあります。
また、保証期間の終了後に故障などが発生した場合は、交換費用がかかってくることになります。
パワーコンディショナの交換費用については、システムの発電規模にもよりますが、部品交換によるメンテナンス費用のとしては3万円～5万円程度、機器本体の交換費用は工事費用と合わせて20万～30万円程度を見込んでおいたほうがよいでしょう。
尚、パワーコンディショナの場合は、故障だけではなく経年劣化による変換効率の低下なども考えられますので、基本的には10年～15年に一度は取り替えるものと考えておいたほうがよいでしょう。
有償定期点検の費用
太陽光発電システムはメンテナンスの手間が不要とよく言われますが、システム自体が故障する可能性は少ないとしても、経年劣化により発電効率が低下していくなどは十分に考えられますので、定期的にしっかりと点検をしておく必要があります。
また、太陽電池モジュールやパワーコンディショナの保証期間内における修理・交換も、定期点検をしっかりと行っていることが条件となるケースなどもありますので、注意する必要があります。
定期点検は、メーカーが定期点検制度を設けている場合とそうでない場合があります。定期点検にかかる費用はメーカーや施工店などにより異なりますが、数年に1度、1万円～3万円程度がかかると考えておくとよいでしょう。
売電メーターの交換費用
太陽光発電システムで発電した電力を電力会社に売電する上で必要となる売電メーターは、10年間に一度、検定（交換）をする必要があります。
設置している売電メーターが正しい計測ができているかどうかを確認するためにも、定期的な検定が必要なのですね。
そして、この検定時に売電メーターを交換するわけですが、交換時の売電メーターの本体価格や取り付け工事費用が、電力会社によっては施工主、つまり皆さんの負担となるケースがあるのです。
詳細については、下記のページを参考にしてください。
固定資産税
新築住宅に太陽光発電システムを取り付ける場合、屋根とソーラーパネルが一体になった太陽光発電システムを導入する方も多いのではないかと思います。
確かに、屋根一体型のソーラーパネルはデザインも綺麗なので一見優れているように見えるのですが、一点だけ注意するべき点があります。
それは、屋根一体型の場合は、固定資産税が課税されてしまうという点です。屋根一体型のソーラーパネルの場合は、「超高級な屋根瓦」と同じような扱いを受けてしまい、固定資産税の課税対象となってしまうのです。
課税金額については、住宅と屋根のタイプにより異なりますが、通常と比較してソーラーパネル１㎡あたり150円～200円程度アップしますので、ソーラーパネルの設置面積に150円～200円程度をかけた費用が、通常の固定資産税に上乗せされると考えましょう。
屋根に架台を設置するタイプの太陽光発電システムを導入される場合には、架台の費用や架台を設置する工事費用などはかかってくるものの、固定資産税はかかりません。
まとめ
上記のように、あまり知られていないのですが実は太陽光発電システムには様々な維持費用、メンテナンスコストがかかってきます。
初期費用についてはほとんどの方が値引き交渉や相見積もりなどを通じて少しでも安くできないかと努力されるのですが、意外にも維持費・メンテナンス費用については見落としがちです。
これらの費用を加味しないまま初期費用の回収シミュレーションを立ててしまうと、想定よりも回収期間が伸びてしまいます。
ぜひ上記のポイントを加味した上で、自宅の場合は実際にどの程度の維持費用がかかってくるのかを事前に計算しておきましょう。
